戦時体制のなかの学徒動員

　1941年（昭和16年）12月，日本軍の真珠湾攻撃により太平洋戦争が勃発すると，都市の工場からも20～30歳代の中堅労働者が戦場へ狩り出され，労働力不足がいっそう深刻になりました。そこで政府は，「国民勤労報国協力令」を公布し，男子14～40歳，女子14～25歳（未婚女子）の年間30日以内の勤労奉仕を義務化しました。しかし，戦争の長期化は若い人的資源を大量に消耗していきました。

　1944年（昭和19年）8月からは，12歳以上の児童を含む「根こそぎ動員」が実施され，約300万人の子ども・女性が動員されました。子どもたちは学校ごとに，勤労報国隊や女子挺身隊に編成され懸命に働きましたが，みな未熟練労働者ばかりであり，それに資材不足も相まって「生産の飛躍的増大」には程遠いものでした。子どもや女性を動員せざるを得なかった太平洋戦争を，子どもたちの姿を通して考えます。